渡辺浩二設計室 のブログ

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熊本地震から1年が経過しました。


4月14日に前後して各種報道より発せられた 「地盤リスク」 という言葉について、それらの報道を目にし耳にしたところでは、なんとなく掴みどころのない印象 (で、どうすればよいのだろう?) を受けました。そこで今回は、その 「地盤リスク」 について、現段階で可能な対策について、整理して記してみます。


まず、あらためて内容のおさらいをします。


NHKの特集記事  (Click!)  に目を通しながら整理すると、今回の一連の報道で言われるところの 「地盤リスク」 とは、


<表層地盤に粘土質などの、 「比較的柔らかい地層」 がある場合、その柔らかい地層によって、地震の揺れが局所的に増幅されるリスク> のことであり、熊本地震では、益城町宮園地区の一部で、木造住宅に深刻な被害をあたえた。


と、言えるようです。


そして、その対策としては、
地盤を大規模に改良するには多額の費用が必要で個人で行うことは難しく、現実的なのは家の壁を補強するなどして耐震性を強化することが挙げられ、


その他、
国は今年中に、まずは首都圏の 「表層地盤」 による揺れやすさを示した地図をインターネット上で公開する予定で、さらに2年をかけて、東海地方で詳細な解析を実施し、その後、全国的に進めていく予定である


ことも見えてきます。


では、現時点で私 (設計監理兼、CM実務者) にできる 「地盤リスク」 対策は何だろうかと考えると、現時点で、


1:「表層が柔らかい地盤」 をみきわめて、
2:「柔らかさ」 に応じた、耐震性を強化した計画とし、設計をおこなう


ことが可能です、と言えます。
この2つを実現するための方法ですが、


<1について>
「 <柔らかい地盤> であるか否か?」 の判定については、建築基準法施行令88条2項により指定された地域であるか否かの判定の他、それぞれの敷地に対する個別調査による判定が、現在可能になっています。


具体例としては、地盤調査会社のビイック株式会社さん  (Click!)  では、告示で定められている地盤種別 (≒増幅率) の判定が、通常の表面波探査に併せた現地調査で可能であるほか、より詳細な調査・判定についても現在準備中である、とのことでした。


<2について>
そうした調査 (判定) の結果を踏まえておこなう、建物の耐震性強化については、新築か改修かを問わず、また、耐震か制振か免振かに関わらず、例えるならば、サプリメントに過度に頼ることなく自然の食べ物から栄養を摂り適度な運動をおこなうことが人間の身体には大切であるように、プランニングの初期段階から、


・構造
・デザイン
・使い勝手
・コスト


をバランスよく計画してゆくことが、その建物の 「身体」 にはとても大切で、それら個別の具体例に応じた設計・施工におけるコーディネートの質が、現実の計画での最重要課題であるといえます。


と、ここまで書いて読み返してみたのですが、なんだか掴みどころのない、それこそ 「現在計画中だけど、で、結局どうすればよいの?」 とのご意見も頂戴しそうな文章になってしまいました。そこで、検討すべき項目のなかから一例を挙げます。計画の初期段階の構造計画において、耐力壁の量とバランスの他に、 「屋根と床の荷重を適切に地盤に伝えることができる柱の配置と、その配置から導き出される間取り」 について、慎重にご検討なさってください。このポイントを意識するだけでも、後々ずいぶん違ってきます。


昨年のブログ  (Click!)  にも書きましたが、災害を経験するほどに、 「知れば知るほどに、分からないことの範囲の広さを知る」 ことが続いているようななかでも、本当に少しずつではあっても 「これだけは確かに分かっていること」 の範囲は確実に広がっています。私も精進せねば。